係長（課長）は組織のリーダーであり、基本的に部下がいます。そうした部下をまとめて、係（課）という組織の成果を上げていくことが求められます。そのためには、係長（課長）は組織として意思決定することが必要となります。
＜ポイント＞
１ 「話し合って決めます」だけではダメ
２ 独断専行でも困る
１ 「話し合って決めます」だけではダメ
例えば、新規事業を検討していると、係員（係長）の中には、その事業に対して賛成者も反対者もおり、意見がまとまらないことがあります。この他にも、「職場が忙しいにも関わらず、上司から新たな業務の依頼があった」、「懸案となっている事項について、担当の係員（係）を決める必要が出た」などの事例が考えられます。
このような時でも、組織として係（課）の意思決定をする必要があります。組織としての方針を決定しないままでは、その先に進むことができません。
こうした事例問題に対して、「係員（係長）たちと十分話し合って、決めます」という回答が非常に多いです。さらに、「係員（係長）たちで話し合っても、結論が出ない場合、あなたはどうしますか」という再質問に対しても、「みんなが納得する結論が出るまで、十分話し合います」と答える人もいます。
こうした一見すると民主的なリーダーも、時と場合によっては、組織の活動を停滞させる原因になってしまうので注意が必要です。
確かに、ある程度の話し合いは必要です。しかし、話し合っても結論が出ない、全員納得の答えが出ないならば、組織の長である係長（課長）はリーダーシップを発揮して、物事を決定しなければなりません。
しかし、面接では「とにかく話し合う」のような回答が非常に多いのです。これでは、「部下をまとめて、組織を引っ張っていけるだろうか」と面接官に疑問を持たれてしまいます。
２ 独断専行でも困る
もちろん、係員（係長）の意見を聞かない独断専行のリーダーは困ります。部下が意見を言いたくても言えない、部下が意見を言っても聞く耳を持たない、 のような独裁者のようなリーダーも困ります。
これでは、いずれ部下は「係長（課長）に何を言ってもムダだ」と感じてしまうでしょう。そうすると組織はまとまらず、組織として成果を残すことは難しくなってしまいます。
だからと言って、「とにかくみんなで話し合って決めましよう」というのも問題なのです。このように民主的な話し合いが根底にありながらも、場面によっては、組織の長としてリーダーシップを発揮しなければならない場面があります。この両方のバランスをいかに取るかが、重要となってきます。
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